勤務先の支援あれば「移住」 会社員の4割超

12/08 01:05
人生100年時代を迎え、社会人の学び直しが注目されています。働き方が問われていますが、会社員の皆さんは、どこに住んで、どんな仕事をしますか? ある調査結果がまとまりました。

「もしも、都会を離れて暮らせたら...」。
そんな思いを抱く人が多いことを裏づける、調査結果が発表された。
大都市に住む大企業の正社員およそ1,000人のうち、43.9%が、現在の勤務先から支援を得られれば、地方に移住したい、または検討したいと回答。
したいと思わない人の割合を上回った。
そこで、「THE NEWS α」は、働く人たちの本音を聞いてみることに。
20代営業職(移住したい派)は、「(会社が支援をしてくれるのであれば、地方に移住したい? したくない?)支援してくれるんだったら、したい。自然とか多いじゃないですか、静岡って。車とか、支援というか、貸してもらえたら、うれしい」と話した。
30代販売職(移住したい派)は、「今、家賃もすごく高いので、地方なら安いのかなって」と話した。
40代経理職(移住したい派)は、「親と一緒に移住だったら、クリアできちゃう。(今と)同じ環境で、パソコン1台で仕事できるのであれば」と話した。
移住への関心の背景の1つにあるのが、働き方の多様化。
出勤せずに自宅などで働く制度、「テレワーク」などを取り入れる企業が増えている。
一方で、今の勤務先から支援があったとしても、地方に移住したくない人は。
20代広告業(移住したくない派)は、「日本の中心だな、東京の方がって、肌で感じます。人も情報も、チャンスもあるかなと」と話した。
20代営業職(移住したくない派)は、「東京は、遊ぶところが多いので、満足してます。なんでもそろうし、一番は便利だなと」と話した。
移住への関心が、働き盛りの世代に浸透してきている実態が浮き彫りとなった、今回の調査。
大都市への人口集中が続く中で、地方への移住が、働き方改革、そして、地方創生にもつながる鍵となるのか。

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